働きやすさ実現に向けて

弊社はより働きやすい環境を実現する事を目指しています。特に若年層における就業機会、教育の機会、将来へのスキルパス実現に力を入れています。

下記は弊社における若年層等の就業状況となります。

直近三事業年度新規学卒等採用者の数及びそのうち直近の三事業年度に離職した人数

【採用数】2016年度:12人 2017年度:12人 2018年度:13人
【離職数】2016年度: 2人 2017年度: 0人 2018年度:2人

男女別の直近三事業年度新規学卒等採用者の人数

【男性】2016年度:10人 2017年度:8人 2018年度:9人
【女性】2016年度: 2人 2017年度:4人 2018年度:4人

直近三事業年度青少年採用者(35歳未満)の数及びそのうち直近の三事業年度に離職した人数

【採用数】2016年度:10人 2017年度:18人 2018年度:12人
【離職数】2016年度: 4人 2017年度: 7人 2018年度: 1人

社員に対する研修の内容

外部研修 社内勉強会(月1回) 市場勉強会(年2回)

社員が自発的な職業能力の開発及び向上を図ることを容易にするために必要な援助の有無並びにその内容

年間を通した社内研修・外部研修(リーダー研修、先端技術研修)の実施 及び社内ラボ随時開放

社員に対してキャリアコンサルティングの機会を付与する制度の有無及びその内容

キャリア相談室を創設しており、随時社員のキャリアパスについて相談可能

社員に対する職業に必要な知識及び技能に関する検定に係る制度の有無並びにその内容

資格取得手当制度あり(資格試験受験費用負担:資格レベルごとの手当支給)

社員一人当たりの直近の事業年度において取得した有給休暇の平均日数

2018年度実績:社内勤務 11.3日 社外勤務 12.4日

育児休業の取得の状況として、次に掲げる全ての事項

(1)その雇用する男性労働者であって、直近の事業年度において配偶者が出産したものの数及び当該事業年度において育児休業をしたものの数
対象者:6人 取得者2人

(2)その雇用する女性労働者であって、直近の事業年度において出産したものの数及び当該事業年度において育児休業をしたものの数
対象者:0人